「葬儀」と一口に言っても、一般葬・家族葬・一日葬・直葬など種類が多く、「結局自分の場合はどれを選べばいいのか」と迷っていませんか？

結論からお伝えすると、葬儀の種類は参列者の範囲・予算・故人の遺志・宗教という4つの軸で考えると選びやすくなります。

この記事では、下記について解説していきます。

• 一般葬、家族葬、一日葬、直葬（火葬式）の特徴と費用相場
• 社葬、密葬、自宅葬、無宗教葬などそのほかの種類
• 宗教別（仏式・神式・キリスト教式）の違い
• 自分に合った葬儀の種類の選び方

読み終える頃には、自分たちに合った葬儀の種類がわかり、家族で落ち着いて話し合いを進められます。迷った際は、コープの葬儀相談で専門のスタッフに相談してください。

葬儀の種類は？代表的な4形式の特徴

葬儀の代表的な形式は、一般葬・家族葬・一日葬・直葬（火葬式）の4つです。それぞれの特徴と費用相場は次のとおりです。

▼4つの葬儀形式の比較（参列人数・日程・費用相場）

形式	参列人数の目安	日程	費用相場
一般葬	50〜100人程度	2日間（通夜・告別式）	120万円前後
家族葬	10〜30人程度	2日間（通夜・告別式）	114.3万円
一日葬	10〜30人程度	1日（告別式のみ）	69.5万円
直葬（火葬式）	数名程度	1日（火葬のみ）	11.8万円

※コープの家族葬ウィズハウス2025年度葬儀実績より算出（税別）
※お布施・火葬料は含まない
※一般葬の金額は経済産業省の統計をもとに算出した業界全体の参考値です

それぞれの葬儀形式についてさらにくわしく解説します。

出典：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査（葬儀業）」

一般葬とは

一般葬とは、遺族・親族に加え、友人・知人、勤務先や地域の関係者など、幅広い方に参列を案内する葬儀形式です。故人と縁のあった方々に、広くお別れの機会を設けられます。

通夜・告別式を2日間に分けておこなうことが多く、参列者数はおおむね50〜100人程度が目安です。葬儀全般の平均費用は、120万円前後となっています。

なお、一般葬は、参列者数が事前に読みにくいため、香典返しや返礼品は余裕をもって準備しておくと安心です。

出典：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査（葬儀業）」

家族葬とは

家族葬とは、親族や親しい友人など、ごく近しい人だけでおこなう小規模な葬儀形式です。

家族葬では、参列者を遺族・親族や親しい友人などに限定し、勤務先や近隣の方には、必要に応じて訃報とともに、参列・香典などを辞退する旨を伝えます。

通夜・告別式の2日間にわたっておこなうのが基本で、参列者数はおおむね10〜30人程度が目安です。

コープの家族葬ウィズハウスの実績では、家族葬（二日間）の費用相場は114.3万円です。

※コープの家族葬ウィズハウス2025年度葬儀実績より算出（税別）
※お布施・火葬料は含まない

会社関係者や近所への連絡を控えた場合は、葬儀後に報告することも検討しておきましょう。

【関連記事】 家族葬の参列者は何親等まで呼べばいい？参列者を決める基準や参列辞退を伝える方法を解説

一日葬とは

一日葬とは、通夜をおこなわず、葬儀・告別式と火葬を1日でおこなう形式です。仏式葬儀では、僧侶による読経や参列者による焼香などをおこないます。

ただし、「一日」とは式典の日数を表すもので、逝去から火葬までが1日で完了するという意味ではありません。火葬までには安置期間が必要であり、火葬場の空き状況によって日数が延びることもあります。

コープの家族葬ウィズハウスの実績では、一日葬の費用相場は69.5万円です。

※コープの家族葬ウィズハウス2025年度葬儀実績より算出（税別）
※お布施・火葬料は含まない

一日葬に対応しない寺院もあるため、菩提寺がある場合は、一日葬が可能かどうか必ず事前に相談しておきましょう。

【関連記事】 【一日葬と家族葬の違い】費用・当日の流れ・選び方・メリット・デメリットを解説

直葬（火葬式）とは

直葬（火葬式）とは、通夜・告別式をおこなわず、火葬のみをおこなう最もシンプルな葬儀形式です。宗教儀礼やセレモニーをおこなわず、費用や身体的な負担を最小限に抑えたいというニーズに応えています。

安置後、火葬場で火葬のみをおこなう流れで、コープの家族葬ウィズハウスの実績では費用相場は11.8万円です。

※コープの家族葬ウィズハウス2025年度葬儀実績より算出（税別）
※お布施・火葬料は含まない

一般には「直葬」と「火葬式」はほぼ同じ意味で使われます。ただし、コープの家族葬ウィズハウスでは、火葬前のお別れや付帯サービスの内容によって「火葬式」と「直葬」を区分しています。両者の具体的な違いは、プラン内容をご確認ください。

【関連記事】 直葬（火葬式）の葬儀の流れとメリット・デメリット｜注意点も解説

葬儀形態別の費用相場

ここでは、下記を紹介します。

• 費用相場の一覧
• 費用を左右する要素

以下にて、くわしく見ていきましょう。

費用相場の一覧

葬儀形態別の費用相場をまとめると、次のとおりです。

葬儀形態	総額平均	葬儀プラン（基本費用）平均	変動費・オプション費平均
一般葬（葬儀全般）	120万円前後	－	－
家族葬（二日葬）	114.3万円	69.1万円	45.2万円
家族葬（一日葬）	69.5万円	47.7万円	21.8万円
自宅葬	61.6万円	41.9万円	19.7万円
火葬式	37.7万円	19.0万円	18.7万円
直葬	11.8万円	7.8万円	4.0万円

※一般葬の金額は経済産業省の統計をもとに算出した業界全体の参考値です

経済産業省の統計から算出した葬儀1件当たりの金額は、約120万円です。ただし、この数値は一般葬だけを対象としたものではなく、複数の葬儀形式を含む業界全体の参考値である点に留意しておいてください。

上記を参考にし、ご自身が希望する形式と予算感を照らし合わせながら検討を進めましょう。

出典：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査（葬儀業）」

【関連記事】 家族葬は必ず安くなるとは限らない！？費用相場・料金の内訳・安く抑えるコツを解説

費用を左右する要素

葬儀の費用は、参列者数・会場・宗教儀式の有無・オプションという4つの要素によって変動します。基本プランに含まれる内容が事業者やプランによって異なり、追加費用によって総額に差が出るためです。

▼費用に影響する主な要素

要素	内容
参列者数	人数が多いほど、飲食費・返礼品費が増えやすい
会場	斎場を利用すると会場使用料がかかるが、自宅葬なら不要
宗教儀式の有無	読経・戒名などの有無によって費用が変わる
オプション	返礼品・料理のグレードなどによって変動する

また、地域によっても総額に差が出ます。たとえば、北海道は公営斎場・公営火葬場の利用が中心のため、会場費や火葬料を比較的抑えやすい傾向にあります。

ご自身の希望に合わせて、どの要素を優先するかを事前に整理しておくと安心です。

 

代表的な4形式以外の葬儀の種類

ここまでにご紹介した代表的な4形式以外にも、多様な葬儀の種類があります。

• 社葬とは
• 密葬とは
• 自宅葬とは
• 市民葬・区民葬とは
• 骨葬とは
• 福祉葬とは
• ホテル葬とは
• 生前葬とは
• 無宗教葬とは

ひとつずつ解説します。

社葬とは

社葬とは、企業・団体が施主となり、葬儀費用を負担して執りおこなうお葬式です。

▼社葬の特徴

項目	内容
メリット	数多くの参列者を招待できる、顧客への広報になる、社員の結束を強められる
デメリット	多方面にわたる準備が必要、参列者の拘束時間が長い
向いている人	創業者・社長・経営陣など、会社に貢献した人物が亡くなった場合

会場は葬儀場・ホテル・寺院のほか、企業が所有する大会議場や体育館などが使われるケースも多くあります。

また社葬では、先に遺族を中心とした密葬をおこない、後日あらためて本葬として社葬をおこなうケースがあります。

会場は予想される参列人数や、遠方からの参列者の交通アクセスも考慮して選びましょう。

密葬とは

密葬とは、訃報や参列者の範囲を限定し、遺族・親族などの近しい方が参列する葬儀です。後日「本葬」をおこなうことが前提となる点が、家族葬と異なります。著名人などに選ばれることが多い傾向です。

▼密葬の特徴

項目	内容
メリット	身内だけで故人とゆっくりお別れできる、参列者対応が不要
デメリット	本葬やお別れ会の費用や準備の負担が増える
向いている人	社会的地位の高い方・著名人が亡くなった場合、まず身内だけで見送りたい場合

なお、本葬をおこなわなくても、身内だけの葬儀を「密葬」と呼ぶ方もいますが、本来の密葬は「後日本葬をおこなう」ことが前提という点で異なります。

本葬をどのような形式・規模でおこなうかは、身内で話し合ったうえで決めるとよいでしょう。

自宅葬とは

自宅葬とは、故人の自宅でおこなうお葬式です。

▼自宅葬の特徴

項目	内容
メリット	住み慣れた自宅でお別れできる、会場の利用料がかからない、時間・形式の自由度が高い
デメリット	準備・片づけに人手がかかる、一定以上のスペースが必要、住居・設備によってはできない
向いている人	自宅で家族水入らずで見送りたい方、会場費を抑えたい方

自宅に安置したうえで、参列者が集まれるスペースを確保し、通夜・告別式をおこないます。会場使用料が含まれないため、斎場を利用する家族葬より費用を抑えやすいのが特徴です。

棺を搬送できない住居（マンションなど）や、手伝ってくれる親族がいない場合は実施が難しいため、事前に葬儀社へ相談しておきましょう。

【関連記事】 家族葬を自宅で行う方法｜3つの条件・費用相場・流れ・マナーを解説

市民葬・区民葬とは

市民葬・区民葬とは、自治体が指定葬儀社などと協定を結び、対象となる住民が棺、祭壇、霊柩車、火葬などの一部を協定料金で利用できる制度です。

ただし、利用条件、対象項目、指定業者、所得制限の有無は自治体によって異なります。

また、制度の料金だけで葬儀に必要な費用のすべてを賄えるとは限りません。

▼市民葬・区民葬の特徴

項目	内容
メリット	葬儀費用を安く抑えられる
デメリット	自治体指定の斎場しか選べない、日程や内容の自由度が低い、自治体によっては利用できない
向いている人	費用を抑えたい方、故人か喪主が該当自治体に住んでいる方

自治体が葬儀社・斎場と提携して協定料金を定めていますが、自治体によっては制度自体を導入していない場合があるため、事前に窓口へ確認しましょう。

北海道内でも導入状況は自治体によって差があるとみられますが、公営斎場・火葬場の利用によって費用を抑えやすい環境が整っています。

なお、札幌市の火葬場使用料は、2026年4月1日使用分から、死亡時に札幌市内に住所があった12歳以上の方について1体1万6,000円となっています。

参考：札幌市「斎場利用のご案内」

骨葬とは

骨葬とは、葬儀・告別式より先に火葬を行う葬儀形式です。葬儀・告別式では遺体ではなく遺骨を供養するため、「前火葬」とも呼ばれます。

▼骨葬の特徴

項目	内容
メリット	遠方で亡くなった場合などに長距離搬送の負担を軽減できることがある
デメリット	葬儀・告別式の参列者は、故人の姿を見てお別れできない
向いている人	遺体の損傷が進んでいる場合、遠方で亡くなった場合

骨葬は北海道（函館・釧路・根室など道南・道東の一部地域）や東北、九州の一部地域でおこなわれている慣習で、地域によって一般的かどうかが異なる点に注意してください。

先に火葬をおこなう点で、通常の葬儀（後火葬）とは流れが逆になることを覚えておきましょう。

福祉葬とは

福祉葬は、生活保護法の葬祭扶助を利用して、必要最低限の葬送をおこなう通称です。

対象となるかどうかは、葬祭をおこなう人の生活状況、扶養義務者の有無、故人の遺留金品などを踏まえて福祉事務所が判断します。

故人や喪主が生活保護受給者であるだけで、自動的に適用されるわけではない点に注意してください。たとえば、故人に葬儀費用をまかなえる遺産（遺留金品）がある場合は、その財産を優先して充てることになります。

▼福祉葬の特徴

項目	内容
メリット	喪主に費用の余裕がなくても葬儀を行える
デメリット	対象となる条件が限られる、最低限の内容しか対応されない
向いている人	喪主自身が生活保護受給者など、生活に困窮している方、身寄りのない故人の葬儀を第三者が手配する場合

【関連記事】 葬儀でもらえる給付金の申請方法とは？種類や金額と対象条件について

ホテル葬とは

ホテル葬とは、ホテルの宴会場やホールでおこなわれるお別れ会です。

▼ホテル葬の特徴

項目	内容
メリット	設備が充実している、料理の内容を選べる、交通アクセスがよい
デメリット	葬儀専門のサービスではない、葬儀費用が高くなりやすい
向いている人	遠方からの参列者が多い場合、設備の充実した会場でおこないたい場合

家族葬や密葬など身内だけの葬儀・火葬を終えたあと、日程を改めて一般の参列者を招いておこなうのが一般的です。ホテルには遺体（施設によっては遺骨も）を持ち込めないため、火葬を済ませてから「お別れ会」として行う形式になります。また、焼香や読経など宗教的な儀式に制限があるホテルも多いため、事前に確認が必要です。

なお、ホテルは葬儀を専門にしていないため、葬儀会社に別途入ってもらう必要があります。

広く故人を偲ぶ場を設けたい場合の会場の選択肢として検討してみましょう。

生前葬とは

生前葬とは、本人が生きているうちに、自ら主催者となっておこなうお別れの会です。本人の意向に沿って、形式・内容を自由に企画して開催します。

▼生前葬の特徴

項目	内容
メリット	自分の意向で自由におこなえる、時間の制約が少ない、家族の負担が少ない
デメリット	周囲の理解を得られない可能性がある、死後に改めて葬儀（火葬）が必要になる
向いている人	生前にお世話になった方へ自分で直接お別れを言いたい方、人生の区切りとして開催したい方

生前葬をした場合も、死後には火葬が必要となるほか、家族の意向などで改めて葬儀をおこなう場合がある点には注意が必要です。

故人本人の意思を反映できる形式のため、後述する故人の遺志や家族・親族の意向で選ぶの章もあわせてご覧ください。

【関連記事】 終活の内容やメリットを紹介！終活リストを活用してスムーズに進める方法も解説

無宗教葬とは

無宗教葬とは、特定の宗教にとらわれず、自由なスタイルでおこなうお葬式で、「自由葬」とも呼ばれます。

▼無宗教葬の特徴

項目	内容
メリット	宗教者の手配や儀式が不要、故人らしいお葬式を実現できる
デメリット	企画・準備に時間がかかる、演出によって費用が高くなる場合がある
向いている人	形式や宗教にとらわれたくない方、オリジナルの葬儀をあげたい方

僧侶による読経や焼香といった宗教儀礼を行わず、故人が好きだった曲を流したり、楽団に演奏してもらったりする「音楽葬」など、故人や家族の希望を反映した葬儀があげられます。

また、無宗教葬（自由葬）の広がりに伴い、遺骨の埋葬方法も多様化しています。

▼埋葬方法の種類

名称	内容
自然葬	遺骨を山や海、宇宙などの自然へ還す葬送方法の総称
樹木葬	墓石の代わりに樹木を墓標として遺骨を埋葬する方法
海洋葬・海洋散骨	遺骨や遺灰を海に散骨する方法
宇宙葬	粉骨・遺灰の一部を専用カプセルに納め、ロケットで宇宙空間へ打ち上げる方法
水葬	海や川に遺体を沈める方法（現在の日本では原則できない）
風葬	遺体を自然の中に置いて雨風に晒す方法（現在の日本ではほぼおこなわれていない）

菩提寺がある場合は、宗教者を呼ばなかったことを理由に納骨を断られるケースがあるため、事前に相談しておきましょう。

【関連記事】 無宗教葬儀とは？準備方法・当日の流れ・費用・メリット・デメリットを解説

宗教別（仏式・神式・キリスト教式）の違い

葬儀は宗教によって内容が異なります。

日本の葬儀は仏式が多数を占める一方、神式・キリスト教式などもおこなわれているため、ここでは宗教ごとの儀式の名称をご紹介します。

▼宗教別の葬儀の違い

宗教	主な儀式
仏式	僧侶による読経、参列者による焼香など
神式	神職による祭詞奏上、参列者による玉串奉奠など
キリスト教式	聖書朗読、祈り、賛美歌・聖歌、献花など

宗教によって儀式の名称や作法は異なりますが、故人を偲び、遺族が悲しみに区切りをつけるという目的は共通しています。

【関連記事】 神式の葬儀におけるマナー・作法・流れ・仏式との違いを解説

自分に合った葬儀の種類の選び方

自分に合った葬儀の種類は、下記4つの軸で考えると選びやすくなります。

• 参列者の範囲で選ぶ
• 予算で選ぶ
• 故人の遺志や家族・親族の意向で選ぶ
• 宗教で選ぶ

ひとつずつ解説します。

参列者の範囲で選ぶ

参列者の範囲は、形式選びに直結する最も基本的な判断軸です。

たとえば、呼びたい人や呼ぶべき人の範囲が広い場合は一般葬、身内中心でよい場合は家族葬・一日葬・直葬が選択肢になります。

範囲を絞る場合は、参列できなかった方への事後報告の方法もあわせて決めておくと安心です。

【関連記事】 葬儀に参列する範囲は？出席を決める基準や葬儀のマナーを解説

予算で選ぶ

予算を軸に選ぶケースも多くあります。

費用を抑えたい場合は、直葬・火葬式や一日葬・自宅葬が選択肢になるでしょう。斎場の規模や儀式の日数が少ないほど、基本費用・変動費ともに抑えやすくなるためです。

簡素にしすぎて後悔しないか不安な場合は、費用を抑えつつも故人と十分に向き合える自宅葬や家族葬を検討してみましょう。

故人の遺志や家族・親族の意向で選ぶ

故人が生前に葬儀の形式について希望を伝えていた場合は、その意向を優先します。

生前に希望を聞けていない場合は、故人の人柄や生前の考え方に合った形式を選ぶという考え方もあります。故人がエンディングノートを作成していた場合は、その内容を確認してみるとよいでしょう。

エンディングノートなどがなく、家族・親族間で意見が分かれる場合もあるため、事前に全員が納得できる方法を考えておくことをおすすめします。

【関連記事】 【リスト付き】親が亡くなる前に聞いておくこと15項目｜切り出し方も解説

宗教で選ぶ

菩提寺など、家がお付き合いしている宗教者がいる場合は、その宗教・宗派に沿った形式を選ぶのが基本です。

菩提寺があるにもかかわらず、その意向を確認せずに無宗教葬（自由葬）などを選んでしまうと、納骨を断られるといったトラブルにつながる可能性があるため注意が必要です。

無宗教葬を検討する場合でも、まずは菩提寺に相談し、了承を得られるかどうかを確認しておくとよいでしょう。

葬儀の種類は参列者の範囲・予算・故人の遺志・宗教の4つの軸で選ぼう

葬儀には、一般葬・家族葬・一日葬・直葬を中心に、社葬や無宗教葬、宗教別の違いまで、非常に多様な種類があります。

参列者の範囲・予算・故人の遺志や家族・親族の意向・宗教という4つの軸で考えると、自分たちに合った形式を選びやすくなるでしょう。

近年は、通夜を省略した一日葬や身内中心の家族葬など、小規模な葬儀を選ぶ家庭も増えています。

どの種類を選ぶべきか迷いや不安が残る場合は、コープの葬儀相談で専門のスタッフに相談してみてはいかがでしょうか。

 

 

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