「家族葬を検討しているものの、費用がどれくらいかかるのか分からず不安」
「一般葬とは何が違うのか知りたい」

このように感じていませんか？

葬儀費用は事前の情報収集や準備次第で抑えられる部分も多く、正しい知識を持っておくことで、慌てず納得のいく葬儀を選びやすくなります。

そこで本記事では、家族葬の費用相場や費用を抑えるコツ、葬儀社選びのポイント、費用を誰が負担するのかまで、家族葬の費用にまつわる疑問をまとめて解説します。

お布施の相場や参列人数など、費用に関するよくある質問もあわせてご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。分からないことがあれば、コープの葬儀相談でいつでもご相談いただけます。

家族葬の費用相場は？

コープの家族葬が提携している「コープの家族葬ウィズハウス」の、2025年の葬儀実績から算出した結果によると、家族葬の平均費用は以下の通りです。

葬儀形式	総額平均
二日葬	114.3万円
一日葬	69.5万円

※コープの家族葬ウィズハウス2025年度葬儀実績より算出（税別）
※お布施・火葬料は含まない

このように、通夜を行う一般的な家族葬と、通夜を行わない一日葬では、平均費用に約45万円の差が生じています。

なお、「コープの家族葬」の家族葬プランは、一日葬・二日葬ともに43.78万円（会場使用料・手数料・変動費用別）ですが、一日葬プランは会場使用料が半額となるため、「費用を抑えて家族葬をしたい」という方は、一日葬も検討することをおすすめします。

コープの家族葬の「家族葬プラン」「一日葬プラン」について詳しく知りたい方は下記のページをご確認ください。

・コープの家族葬｜家族葬プラン
・コープの家族葬｜1日葬プラン

一日葬と二日葬の違いを知りたい方はこちらの記事もご覧ください。

【関連記事】 【一日葬と家族葬の違い】費用・当日の流れ・選び方・メリット・デメリットを解説

家族葬の費用をさらに抑えるコツ

家族葬の費用をさらに抑えるためのコツは、下記のとおりです。

• 複数社の見積もりを比較する
• 生前に葬儀の内容を相談・予約しておく
• プランの内訳が明確な葬儀社を選ぶ
• 葬祭費・埋葬料などの給付制度を活用する
• 不要なオプションを削れないか相談する
• 安置期間の規定を事前に確認する

ひとつずつ解説します。

複数社の見積もりを比較する

家族葬の費用を抑えたいなら、複数の葬儀社から見積もりを取って比較するのが近道です。

1社だけで決めてしまうと、プラン内容や相場を把握しないまま、高額なプランや不要なオプションを選んでしまうことがあります。しかし、複数社を比べれば、必要なサービスと不要なサービスの違いも見えやすくなります。

時間が限られるなかでも、可能な範囲で相見積もりを取っておくと安心です。

生前に葬儀の内容を相談・予約しておく

葬儀の内容を元気なうちに決めておくことも、費用を抑える方法のひとつです。事前に内容を検討しておくと、不要な予算をおさえやすくなります。

会員割引や特典を用意している葬儀社もあるため、事前予約自体がお得につながることもあります。

また、葬儀の形式や演出をあらかじめ話し合っておけば、いざというときに慌てて高額なプランを選んでしまう事態も防ぎやすくなるでしょう。

話しにくい内容ではありますが、大切な家族だからこそ、早めに相談しておくと安心です。コープの家族葬でも、生前のご相談を承っていますので、いつでもご相談ください。

【関連記事】 葬儀の事前相談は大切！メリットや後悔しないための確認ポイントを解説

プランの内訳が明確な葬儀社を選ぶ

費用を抑えるには、プランの内容がはっきりと示されている葬儀社を選ぶことが大切です。

一見安く見えるプランでも、必要な項目が含まれておらず、あとからオプション料金を追加されるケースがあります。このため、見積もりの際は、総額だけでなく「プランに何が含まれ、何が別料金なのか」を確認しましょう。

内訳が明確な葬儀社を選ぶことで、想定外の追加費用も防ぎやすくなります。

葬祭費・埋葬料などの給付制度を活用する

葬儀を行ったあとは、加入していた保険から「葬祭費」または「埋葬料」の還付を受けられる場合があります。

国民健康保険に加入していた場合は「葬祭費」、社会保険に加入していた場合は「埋葬料」として、自治体や健康保険組合から給付を受けられる制度です。
還付される金額は、自治体や加入している保険組合によって異なります。

制度・給付金名	もらえる人	金額	申請する場所
国民健康保険の「葬祭費」	葬儀を行った人（喪主）	自治体により異なり、おおむね3万円〜7万円程度	お住まいの市区町村の窓口
社会保険（健康保険）の「埋葬料」	生計を維持されていて埋葬を行う人（いない場合は実費の埋葬費）	一律5万円（埋葬費の場合は5万円の範囲内で実費）	全国健康保険協会（協会けんぽ）や各健康保険組合

たとえば北海道札幌市の場合、国民健康保険の加入者が死亡した際に、葬祭費として3万円が支給されます。申請方法などの詳細は、札幌市の公式ページをご確認ください。

【関連記事】 葬儀でもらえる給付金の申請方法とは？種類や金額と対象条件について

不要なオプションを削れないか相談する

葬儀の形式やオプション内容を見直すことでも、費用を抑えられる場合があります。

通夜を行わない「一日葬」を選んだり、会食や返礼品などのオプションを減らしたりすることで、葬儀にかかる総額は変わります。

葬儀社に相談しながら、家族の希望に合った形を検討するとよいでしょう。

安置期間の規定を事前に確認する

契約するプランに、遺体安置の期間があらかじめ定められている場合は、事前に確認しておくことが大切です。

規定の日数を超えて安置すると、超過分の安置費用を追加で請求されることがあります。特に火葬場が混み合う時期は、火葬までの日数が延びやすく、想定より安置期間が長引くこともあるため注意が必要です。

見積もりの段階で、安置日数の上限と超過時の追加料金の有無を確認しておきましょう。

家族葬を任せる葬儀社を選ぶときのポイント

家族葬を任せる葬儀社を選ぶときのポイントは、下記のとおりです。

• 実際に利用した人の口コミを確認する
• 料金体系の分かりやすさを確認する
• プランに含まれる内容を細かく確認する
• 喪主と相談しながら葬儀社を決める

ひとつずつ解説します。

実際に利用した人の口コミを確認する

葬儀社を選ぶ際は、実際に利用した方の口コミや体験談を確認しておくことをおすすめします。高評価・低評価の両方に目を通すことで、その葬儀社ならではの強みや、事前に知っておきたい注意点が見えてくるためです。

また、対応の丁寧さやスタッフの雰囲気、当日の進行など、パンフレットだけでは分からない部分も口コミから把握しやすくなります。一つの口コミだけで判断せず、複数の声を参考にするとよいでしょう。

料金体系の分かりやすさを確認する

料金体系が明確な葬儀社を選ぶと、後になって費用が高くなる事態を防ぎやすくなります。

プラン料金にどこまでのサービスが含まれ、何がオプション扱いになるのかが曖昧だと、想定外の請求につながる可能性があるため注意してください。

見積もりの段階で、基本プランに含まれる項目と、別途費用がかかる項目を、担当者にひとつずつ確認しておくと安心です。総額を提示してもらったうえで、内訳まで丁寧に説明してくれる葬儀社を選びましょう。

プランに含まれる内容を細かく確認する

同じ「家族葬プラン」でも、葬儀社によって内容や使用する道具のグレードには幅があります。

棺や祭壇、車両などのランクによって費用が変わるため、プランの詳細を確認しないまま契約すると、想定より高額になることもあります。

したがって、「プランに含まれる棺や祭壇のグレードはどのくらいか」「変更した場合の追加費用はいくらか」といった点は、事前に確認しておきましょう。

不要に高いグレードを選ばずに済むよう、プラン内容は具体的に確認しておくことが大切です。

喪主と相談しながら葬儀社を決める

葬儀社選びは、喪主となる方と一緒に行うことをおすすめします。喪主と遺族が共に納得したうえで決めた葬儀社であれば、当日まで落ち着いて準備を進めやすくなるためです。

喪主一人に選定を任せてしまうと、当日になって「聞いていた内容と違う」といった行き違いが生じ、トラブルに発展することもあります。家族で情報を共有しながら、納得のいく葬儀社を一緒に選びましょう。

家族葬の費用は誰が負担するのか

家族葬の費用を誰が負担するかは、主に下記の4つのケースに分けられます。

• 喪主が負担するケース
• 施主を立てて負担するケース
• 故人の遺産から支払うケース
• 相続人同士で分担するケース

ひとつずつ解説します。

喪主が負担するケース

葬儀費用は、葬儀を執り行う「喪主」が負担するのが一般的です。喪主は、会場の予約や僧侶への連絡など、葬儀に関する手配を基本的にすべて担当する立場だからです。

喪主は、故人の遺言がある場合はそれに従って決まり、遺言がなければ配偶者が優先されます。配偶者が務められない場合は、続柄が上位の方（長男であることが多い）が喪主を務めるのが一般的な流れです。

誰が喪主になるかによって、費用負担の主体も変わってくる点を押さえておきましょう。

施主を立てて負担するケース

喪主の負担が難しい場合は、費用の支払いを担当する「施主」を別に立てることもあります。施主は葬儀費用の負担を目的として立てられる役割で、喪主とは異なる立場です。

喪主は葬儀全体の進行を取り仕切る役割、施主は葬儀費用の支払や実務面を管理する役割という認識をもっておくとよいでしょう。

また施主は、故人と血縁関係がない方が務めることも可能です。喪主が高齢の場合に、その子や親族が施主として費用面を支えるケースもあります。喪主と施主を分けることで、それぞれの対応業務を無理なく分担するとよいです。

故人の遺産から支払うケース

故人の遺産から葬儀費用を支払う方法もあります。ただし金融機関は、故人が亡くなったことを確認すると口座を凍結するため、対応には注意が必要です。

口座が凍結される前にキャッシュカードで現金を引き出しておくか、遺産分割前でも一定額を引き出せる「仮払い制度」を利用する方法があります。仮払い制度は、手続きに時間がかかる点もあわせて押さえておきましょう。

葬儀は費用の支払いが早い段階で発生するため、遺産から支払う場合は早めに手続きを確認しておくことが大切です。

相続人同士で分担するケース

相続人が複数いる場合、費用を分担して支払う方法もあります。一人に負担が偏らないよう、相続人同士で話し合って分担割合を決めるとよいです。

たとえば、全員が同じ金額を負担する「均等分担」のほか、家庭を持つ方の負担を軽くし、独身の方が多めに負担するなど、事情に応じて調整する方法もあります。

どちらの方法にするかは、相続人同士でよく話し合ったうえで決めることが大切です。

【関連記事】 【相続人必見】葬儀費用で相続税が減る！控除対象と手続きを徹底解説

そもそも家族葬とは？一般葬との違いをわかりやすく解説

家族葬とは、家族や親族、ごく親しい友人など、限られた方だけで見送る葬儀の形式です。参列者の人数に決まりはなく、数名程度から30名程度まで幅があります。

一般葬は、会社関係者やご近所、知人など、故人と関わりのあった方を広く招く葬儀です。参列者が多い分、会場や祭壇の規模、飲食・返礼品の費用もかさみやすくなります。

家族葬に明確な定義はなく、「一般葬の規模を小さくしたお葬式」とイメージすると分かりやすいでしょう。

【関連記事】 家族葬の費用相場は？負担者は？料金を抑える6つのコツをプロが解説

家族葬を選ぶメリットと知っておきたいデメリット

家族葬には、費用や心の負担を抑えられるメリットがある一方で、知っておきたいデメリットもあります。

• 家族葬ならではのメリット
• 家族葬で気をつけたいデメリット

ひとつずつ解説します。

家族葬ならではのメリット

家族葬は、一般葬に比べて費用や時間を抑えながら、遺族の心の負担を軽くできる葬儀形式です。参列者が少ない分、斎場の規模や飲食・返礼品の費用を抑えやすく、宗教者や参列者への気配りに追われる場面も少なくなります。

また、気心の知れた家族や親族だけで見送るため、葬儀後の挨拶回りや香典返しの手配なども比較的シンプルに済ませやすいでしょう。

「故人とゆっくり向き合う時間を持ちたい」と考える方にとって、家族葬は選びやすい形式といえます。

家族葬で気をつけたいデメリット

家族葬は、参列者を限定する分、葬儀に呼ばれなかった方への配慮が必要になる場合があります。地域によっては家族葬の認知がまだ十分に広がっておらず、葬儀後に訃報を知った親族や知人が気分を害してしまうケースもあります。

葬儀を終えたあとに「お別れを言いたい」「線香をあげたい」と弔問に訪れる方への対応が、喪主に集中しやすい点も注意が必要です。

このため誰を招くかは、故人の交友関係や地域の慣習も踏まえたうえで、家族でよく話し合って決めましょう。

コープの家族葬つみたて制度のご案内

コープの家族葬では、7割のお客様が50万円以上の費用をかけてお葬式をしています。

「突然50万円以上の出費が出るのはこわい…」という方に向け、コープでは「コープの家族葬つみたて制度」をご用意しています。

つみたて制度の主なメリットは、下記のとおりです。

メリット	詳細
自由な設定で無理なく積立	・積立額30万円〜100万円 ・月々3,000円から、1,000円刻みで自由に設定可能
coopで使えるポイント最大11万円分プレゼント	・積立スタート時に1万ポイント ・満期利用で積立金の10%（例：積立金100万円→10万ポイント）
万が一の時にも積立金は「全額保全」	・互助会の保全率は50%が一般的だが、コープの積立制度は全額保全
法事やお墓にも使える	・葬儀に限らず、法事やお墓の購入にも利用可能

積立期間が長いほど、月々の負担は軽くなるため、「まだ必要ない」と思った今が始め時です。

なお、「コープの家族葬つみたて制度」は、コープさっぽろの組合員が対象です。ポイント関連の条件には細かい規定があるため、正確な数値は都度公式情報でご確認ください。

「コープの家族葬つみたて制度」に関する詳細はこちら

家族葬の費用に関するQ&A

家族葬の費用に関して、読者から寄せられやすい質問にお答えします。

• 家族葬はなぜ費用を抑えられるのか
• 費用が足りないときの対処法は？
• お布施の相場はどれくらい？
• 戒名をつけずに読経だけ依頼できるか？
• 家族葬には何人くらい参列するのか？

家族葬はなぜ費用を抑えられるのか

家族葬の料金が抑えられやすいのは、参列者の人数が少ないためです。参列者が少ない分、斎場の使用料や飲食・接待にかかる費用を抑えやすくなります。

また、香典返しや返礼品にかかる費用も少なくて済むため、一般葬に比べて総額が抑えられる傾向にあります。ただし、内容や規模によっては一般葬とあまり変わらない場合もあるため、見積もりで確認しておくと安心です。

費用が足りないときの対処法は？

葬祭費・埋葬料などの自治体の給付制度を利用したり、オプションを見直したりすることで、負担を軽くできる可能性があります。

遺族間で費用を分担する、通夜を省いた一日葬に変更するといった方法もあります。一人で抱え込まず、葬儀社や家族に早めに相談しましょう。

【関連記事】 お金がなくて親の葬儀費用が支払えない！対処方法やもらえる給付金を解説

お布施の相場はどれくらい？

お布施の相場は、15万円から50万円程度が目安とされています。戒名をつける場合は、戒名料として別途5万円から100万円以上かかることもあり、宗派や戒名の位によって金額に幅が出ます。

交通費にあたる「お車代」や、会食を辞退された際の「御膳料」が別途必要になる場合もあります。金額に迷う場合は、菩提寺や依頼する葬儀社に事前に相談しておくと安心です。

【関連記事】 家族葬のお布施の相場金額とは？表書きとお金の入れ方～正しい渡し方

戒名をつけずに読経だけ依頼できるか？

読経のみを依頼し、戒名をつけないことも可能な場合があります。ただし、菩提寺がある場合、戒名をつけないと納骨を断られるトラブルにつながることがあるため注意が必要です。

菩提寺との付き合いがある場合は、事前に読経のみで対応してもらえるか確認しておきましょう。菩提寺がない場合や、これから決める場合は、葬儀社に相談しながら進めるとよいでしょう。

【関連記事】 家族葬で戒名は必要?つけるかどうかを決める4つの判断ポイントと費用

家族葬には何人くらい参列するのか？

家族葬の平均参列人数は、23人程度という調査結果があります。ただし、家族葬に明確な人数の決まりはなく、遺族のみで行う場合から30名以上集まる場合まで幅があります。

誰を招くかは、故人の交友関係や遺族の意向によって大きく変わります。人数にこだわりすぎず、故人や家族の希望に合った形を選びましょう。

家族葬の費用は事前準備で抑えられる

コープの家族葬が提携している「コープの家族葬ウィズハウス」が、2025年の葬儀実績から算出した結果によると、家族葬の平均費用は二日葬が114.3万円、一日葬が69.5万円でした。

ただし、含まれるプラン内容や地域の給付制度によって実際の負担額は変わるため、複数の葬儀社から見積もりを取り、内訳まで確認したうえで検討することが大切です。

家族葬の費用について不安な点がある場合は、コープの葬儀相談で専門のスタッフにご相談いただけるほか、無理のない備え方として「コープの家族葬つみたて制度」もご活用いただけます。納得のいく葬儀を迎えられるよう、早めの情報収集と準備を進めておきましょう。