「直葬なら費用を抑えられると聞いたけれど、結局いくらかかるのか分からない」
「サイトによって金額がバラバラで、どれが本当の相場か判断できない」

このようにお悩みではありませんか？

直葬とは、通夜や葬儀・告別式をおこなわず火葬を中心に見送る形式です。式場の使用料や参列者への対応が不要な分、一般的な葬儀より費用を抑えやすいのが特徴です。

この記事では、直葬の費用相場と内訳、安く抑える方法や使える公的制度を詳しく解説しますので、読み終える頃には費用感がわかり、直葬を検討する際の不安を軽減できます。

なお、費用や進め方に迷いが残る場合は、コープの葬儀相談もあわせてご活用ください。

直葬の費用相場｜コープの家族葬ウィズハウスの実績では11.8万円が目安

当社が業務提携している【コープの家族葬ウィズハウス】の実績によると、直葬（安置直葬プラン）の平均額は11.8万円（税別）です。

▼直葬の費用相場の目安（コープの家族葬ウィズハウス｜安置直葬プラン実績）

項目	金額
総額平均	11.8万円
葬儀プラン（基本費用）平均	7.8万円
変動費・オプション費平均	4.0万円

※コープの家族葬ウィズハウス2025年度葬儀実績より算出（税別）
※お布施・火葬料は含まない

直葬の費用は、安置日数や搬送距離、依頼する葬儀社や選ぶプランなどで変わります。
コープの家族葬でも、安置直葬プランと比較して自由度の高い「火葬式プラン」をご用意しており、コープの家族葬ウィズハウスの実績によれば、こちらの平均額は37.7万円※となっています。

※コープの家族葬ウィズハウス2025年度葬儀実績より算出（税別）
※お布施・火葬料は含まない

次の章で、基本プランに含まれる項目と、追加費用が発生しやすい項目に分けて詳しく解説します。

【関連記事】 家族葬と直葬・火葬式の違いとは？費用や流れの比較とプランの選び方

直葬の費用内訳

直葬の費用の内訳は、大きく分けて基本プランに含まれる項目と、追加費用が発生しやすい項目に分かれます。

▼直葬の費用内訳（基本プランと追加費用の目安）

費用項目	位置づけ
搬送料・安置費用・ドライアイス代	基本プランに含まれることが多い
棺・骨壺代、手続き代行費、人件費	基本プランに含まれることが多い
火葬料	プランに含む場合と別払いの場合がある
火葬前の読経・お別れの時間・供花	追加費用になりやすい
安置日数の延長、民営火葬場の利用、休日料金	追加費用になりやすい

費用については下記を押さえておきましょう。

• 基本プランに含まれることが多い項目
• 追加費用が発生しやすい項目
• 見積もりで確認しておきたいポイント

ひとつずつ解説します。

基本プランに含まれることが多い項目

直葬の基本プランには、搬送・安置・棺・骨壺・手続き代行費・人件費などが含まれることが多い傾向です。これらは直葬でも省けない工程のため、どのプランにもおおむね共通して必要になります。

• 搬送料（病院などから安置場所への搬送）
• 安置費用・ドライアイス代
• 棺・骨壺代
• 死亡届や火葬許可証の手続き代行費
• 人件費

火葬料は、自治体や火葬場に直接支払うケースと、葬儀社のプランに含まれているケースがあります。見積もりの際に、火葬料がプランに含まれているかどうかを確認しておきましょう。

【関連記事】 直葬（火葬式）の葬儀の流れとメリット・デメリット｜注意点も解説

追加費用が発生しやすい項目

直葬でも、オプションを追加すると総額は上がります。基本プランは最小限の構成のため、お別れの時間や安置日数の延長などは別料金になるのが一般的です。

具体的な項目は次のとおりです。

• 火葬前の読経やお別れの時間
• 供花
• 安置施設のグレードアップ
• 安置日数の延長にともなうドライアイス代の追加
• 民営火葬場や市外の火葬場の利用
• 休日の対応、搬送距離が長い場合の割増料金

「最安値」をうたうプランでも、これらのオプションを追加すると想定より高くなることがあります。見積もりの段階で、追加費用が発生する条件まで確認しておくと安心です。

【関連記事】 葬儀費用の平均は？葬儀費用の内訳や料金を抑える方法を解説

見積もりで確認しておきたいポイント

見積もりを取るときは、総額だけでなく「含まれる項目」と「追加料金が発生する条件」を確認することが重要になります。プランの表示金額が同じでも、含まれる範囲が違えば実際の支払額は変わるためです。

具体的には下記を確認しておくとよいでしょう。

• 火葬料が含まれているか
• 安置日数は何日分か
• 搬送距離の上限
• 休日料金の有無
• 火葬前にお別れの時間を設けられるか
• キャンセル規定

費用は、参列者数だけでなく搬送距離や安置日数によっても変わります。火葬料は自治体や火葬場によって差があるため、火葬場の料金もあわせて確認しておきましょう。

【関連記事】 葬儀の事前相談は大切！メリットや後悔しないための確認ポイントを解説

直葬の費用を安くする方法

直葬の費用をさらに抑える方法や、使える制度は次のとおりです。

▼使える制度の一覧

制度	対象	申請先	申請期限の目安
葬祭費	国民健康保険・後期高齢者医療制度の加入者が亡くなった場合	市区町村の窓口	葬祭をおこなった日の翌日から2年
埋葬料（埋葬費）	健康保険（被用者保険）の加入者などが亡くなった場合	加入していた健康保険の窓口	葬祭費と同様に申請期限がある
葬祭扶助（福祉葬）	生活保護法にもとづき、福祉事務所が個別に判断	福祉事務所	葬儀社と契約する前に相談が必要

費用を抑えたい場合のポイントは次のとおりです。

• 火葬料・搬送・安置で抑えられるところを見直す
• 健康保険の給付を申請する
• 葬祭扶助（福祉葬）を利用する
• 複数の葬儀社で見積もりを取る

ひとつずつ解説します。

搬送・安置で抑えられるところを見直す

安置日数を延ばさないこと、搬送距離を短くすることで、費用を抑えられます。これらは追加費用が発生しやすい項目のため、条件を整えることで総額を下げやすくなります。

たとえば、次のような方法がおすすめです。

• 早めに火葬日を決めて安置日数を減らす
• 逝去した場所から搬送距離か短い安置場所・火葬場を選ぶ

【関連記事】 お金がなくて親の葬儀費用が支払えない！対処方法やもらえる給付金を解説

健康保険の給付を申請する

国民健康保険・後期高齢者医療制度の加入者が亡くなった場合は「葬祭費」、健康保険（被用者保険）の加入者などが亡くなった場合は「埋葬料（埋葬費）」を申請できます。これらは葬儀をおこなった人などに支給される給付で、直葬でも対象になる場合があります。

葬祭費は市区町村によって金額が異なり、数万円程度が一般的です。申請期限は葬祭をおこなった日の翌日から2年、申請先は故人が加入していた保険の窓口です。

直葬の場合、火葬のみでも「葬祭をおこなった」と認められるかは自治体によって判断が分かれることがあります。事前に窓口へ確認しておくと安心です。

【関連記事】 葬儀でもらえる給付金の申請方法とは？種類や金額と対象条件について

葬祭扶助（福祉葬）を利用する

生活保護を受けている方や生活に困窮している方は、葬祭費用の一部または全部を自治体が負担する「葬祭扶助」という制度を利用できることがあります。

ただし、故人や喪主が生活保護受給者であるだけで自動的に適用されるわけではなく、生活状況や扶養義務者の有無、故人の遺留金品などを踏まえて判断されます。

葬祭扶助を希望する場合は、葬儀社に依頼する前に、担当ケースワーカーまたは福祉事務所へ相談する必要があります。契約後に申請しても、対象にならないことがあるため注意しましょう。

なお、支給額は必要最低限の範囲に限られます。

【関連記事】 札幌市｜故人・ご遺族が生活保護の場合の葬儀費用・扶助制度を解説

複数の葬儀社で見積もりを取る

直葬でも、複数の葬儀社で見積もりを取り、金額と含まれる項目を比べることが大切です。表示金額が安くても、火葬料や安置日数が含まれていないと、最終的な支払額が高くなることがあるためです。

プランの価格が同じでも、搬送距離の上限や安置日数、火葬前のお別れの可否が異なることがあります。金額だけで決めず、含まれる項目までをきっちり比較しましょう。

比較検討や、菩提寺・親族との調整に迷いが残る場合は、葬儀の事前相談で総額や進め方を確認しておくと安心です。

公営の火葬場を利用する

故人の住所地にある公営火葬場を利用すると、火葬費用が抑えられます。公営火葬場は自治体が運営しており、住民向けの料金が民営火葬場より低く設定されていることが多いためです。

料金は自治体ごとに異なり、故人の住所地以外の公営火葬場を利用すると市外料金が適用される場合があります。利用できる火葬場は葬儀社が把握しているため、見積もりの際に「故人の住所地で使える公営火葬場はどこか」を確認しておくと安心です。

また火葬料だけでなく、火葬場までの搬送距離も費用に影響するため、あわせて確認しましょう。

直葬と家族葬の費用の違い

直葬は家族葬よりも、費用を大きく抑えられる傾向があります。家族葬は参列者への対応や式全体の設営が必要なことから、費用のかかる項目が多くなりやすいためです。

ただし、費用が抑えられる分、お別れの時間や参列してもらえる人数は少なくなります。費用だけで判断せず、何を省くことになるのかもあわせて考えることが大切です。

家族葬の費用について詳しく知りたい方は、関連記事もご確認ください。

【関連記事】 家族葬と直葬・火葬式の違いとは？費用や流れの比較とプランの選び方

直葬のメリット・デメリット

直葬のメリットとデメリットは、次のとおりです。

▼直葬のメリットとデメリット

メリット	デメリット
費用を抑えられる	お別れの時間が短い
日程が短く、体力的な負担が少ない	菩提寺の理解を得にくく、納骨を断られることがある
参列者への対応が少なく、身内で静かに見送れる	親族や周囲の理解を得にくい
－	後日の弔問対応が増えることがある

以下にてさらにくわしく見ていきましょう。

【関連記事】 直葬（火葬式）の葬儀の流れとメリット・デメリット｜注意点も解説

直葬のメリット

直葬のメリットは次のとおりです。

• 費用を抑えられる
• 日程が短く体力的な負担が少ない
• 参列者への対応が少なく身内で静かに見送れる

また、通夜や葬儀・告別式をおこなわないため、準備や当日の対応が最小限で済みます。

高齢の遺族が中心の場合や、遠方の親族が集まりにくい場合には、負担を抑えて見送れる点が安心材料になります。

直葬のデメリット

直葬のデメリットは次のとおりです。

• お別れの時間が短い
• 後日の弔問対応が増える
• 親族や周囲の理解を得にくい
• 菩提寺の理解を得にくく納骨を断られることがある

直葬は、宗教儀礼やセレモニーを省くため、事前の調整が必要になる場合があります。

菩提寺に相談せずに直葬をおこなった結果、納骨を断られたケースや、葬儀に呼ばれなかった親族から後日連絡が相次いだケースもあります。

こうしたデメリットの多くは、事前の相談やすり合わせによって軽減できます。次の章で、直葬を選ぶ前に確認しておきたいことを解説します。

【関連記事】 直葬後の後悔でよくある5つのパターン｜選ぶ前に大切な5つの事前準備

直葬の流れ

直葬は、搬送・安置、納棺・出棺、火葬・収骨という流れで進みます。法律上、死後24時間は火葬をおこなえないため、亡くなってすぐに火葬することはできません。

火葬場の予約状況によって、火葬までの日程が前後することもあります。直葬の流れやそれぞれのポイントについて詳しく知りたい方は、下記の記事もあわせてご確認ください。

【関連記事】 直葬（火葬式）の葬儀の流れとメリット・デメリット｜注意点も解説

直葬を選ぶ前に確認しておきたいこと

直葬を選ぶ前に確認しておきたいことは、次のとおりです。

• 菩提寺がある場合は早めに相談する
• 親族と希望・予算をすり合わせる
• 安置場所・必要書類・費用を準備しておく

ひとつずつ解説します。

菩提寺がある場合は早めに相談する

菩提寺がある場合は、直葬にしたい旨を早めに相談しましょう。事前に相談せずに直葬をおこなうと、宗派の考え方によっては、後日の納骨や法要を断られることがあるためです。

菩提寺によっては、火葬前に短い読経をお願いする、後日に改めて法要を営むなど、折り合える形を提案してもらえることもあります。まずは早めに事情を伝え、相談してみましょう。菩提寺がない場合は、この確認は不要です。

【関連記事】 お葬式・家族葬にお坊さんを呼ばないのはダメ？

親族と希望・予算をすり合わせる

直葬を選ぶ前に、親族と参列範囲や予算などをすり合わせておきましょう。あとから「知らされていなかった」「お別れしたかった」という声が出ると、関係がこじれることがあります。

なお、近しい親族には事前に事情を説明し、それ以外の方には葬儀後に報告するという分け方もあります。香典を辞退する場合は、その旨もあわせて事前に伝えておくと、当日の対応がスムーズになります。

安置場所・必要書類・費用を準備しておく

安置場所の確認、必要書類の把握、費用の準備を進めておきましょう。亡くなった直後は短時間で搬送先を決める必要があり、書類や支払いの段取りも並行して発生します。

事前に確認しておきたい点は次のとおりです。

• 安置施設は自宅か葬儀社のどちらか
• 死亡届と火葬許可証の流れはどうか
• 支払い方法とタイミング

注意したいのは安置場所です。葬儀社の直葬プランを選択した場合、安置場所の指定ができない（葬儀社がご遺体をお預かりする）ケースがあります。
自宅安置を希望する際は、必ず葬儀社に対応が可能か確認しましょう。

これらを事前に確認しておくと、いざというときに慌てずに対応できます。費用は、追加分も見込んで少し余裕を持って準備しておくと安心です。

【関連記事】 葬儀の流れが一目でわかる図解付き｜危篤から葬儀後まで徹底解説

コープの家族葬の火葬式プラン・直葬プラン

コープの家族葬には、火葬のみをおこなうプランが2種類あります。

コープの家族葬 火葬式プラン・直葬プランの比較

項目	火葬式プラン	直葬プラン
安置場所	自宅または斎場を選択可	斎場でお預かり
安置期間中の面会	可能（枕元に最小限の仏具・仏花を供える）	不可
出棺への立ち会い	可能	遺族は火葬場に集合
費用の目安	平均37.7万円	平均11.8万円

※コープの家族葬ウィズハウス2025年度葬儀実績より算出（税別）
※お布施・火葬料は含まない

プランの特徴について、ひとつずつ解説します。

火葬式プランと直葬プランの違い

一般に「直葬」と「火葬式」はほぼ同じ意味で使われますが、コープの家族葬では、火葬前のお別れや付帯サービスが異なる「火葬式プラン」と「安置直葬プラン」をご用意し、多様化する葬儀ニーズに対応しています。

火葬式プランは、安置場所を自宅または斎場から選ぶことができるため、安置中の付き添いや出棺への立ち合いが可能なプランとなっています。

一方の安置直葬プランは、ご遺体を当社指定の斎場でお預かりし、安置期間中のご遺族の面会や出棺への立ち会いには対応しないプランですが、費用が最小限におさえられるというメリットがあります。両者の詳しい違いは、プラン内容をご確認ください。

• 火葬式プラン
• 安置直葬プラン

費用の目安

当社提携先のコープの家族葬ウィズハウスの実績では、直葬の平均額は11.8万円、火葬式の平均額は37.7万円です※①②。直葬プランは付帯サービスが最小限で、火葬式プランは安置場所の選択やお別れの時間などが加わるため、費用に差が出ます。

直葬が葬儀プラン8.5万円～、火葬式が葬儀プラン20.9万円～となっています。

ウェブサイト上には20万円台〜40万円台という結果が多くみられますが、集計対象や含まれる費用は調査ごとに異なります。コープの家族葬の安置直葬プランはサービスを最小限に絞っているため、提携先の平均額もこれらの調査結果より低くなっています。

※①コープの家族葬ウィズハウス2025年度葬儀実績より算出（税別）
※②お布施・火葬料は含まない

事前相談で見積もりと進め方を確認できる

費用や進め方に不安がある場合は、葬儀の事前相談で、見積もりや当日の流れを前もって確認できます。事前に総額の目安と含まれる項目を把握しておくと、いざというときに慌てず判断できます。

また、予算に合わせたプランの相談や、菩提寺の有無による進め方の違い等についても相談できます。まずは家族で話し合い、気になる点があれば、事前相談で確認してみましょう。

【関連記事】 葬儀の事前相談は大切！メリットや後悔しないための確認ポイントを解説

直葬の費用に関するよくある質問

ここでは直葬の費用について、よくある質問にお答えします。

直葬（ちょくそう）の読み方と「火葬式」との違いは

直葬は「ちょくそう」と読みます。火葬式とほぼ同じ意味で使われ、どちらも通夜や葬儀・告別式をおこなわず、火葬を中心に見送る形式を指します。

葬儀社によっては、火葬前のお別れの有無などで「火葬式」と「直葬」を区分している場合があります。呼び方よりも、プランに含まれる内容で比べることをおすすめします。

【関連記事】 直葬（火葬式）の葬儀の流れとメリット・デメリット｜注意点も解説

直葬でもお坊さんに読経を頼めますか。戒名は必要ですか

直葬で火葬前に僧侶の読経をおこなえるかどうかは、葬儀社のプラン内容によって異なります。希望がある場合は、葬儀を依頼する前に葬儀社に確認しましょう。
なお、直葬をおこなううえで、戒名は必須ではありません。

菩提寺がある場合は、戒名や後日の法要の要否も含めて相談しておくと安心です。読経を依頼する場合は、お布施が別途かかります。

【関連記事】 お葬式・家族葬にお坊さんを呼ばないのはダメ？

直葬で香典は受け取りますか。香典返しは必要ですか

直葬では香典を辞退することも多く、その場合は香典返しも不要です。

親族から香典をいただいた場合、北海道では葬儀当日に一律の品物を渡す「当日返し」が主流ですが、直葬では後日にお礼の品を送ることもあります。辞退する場合は、事前にその旨を伝えておきましょう。

【関連記事】 【文例あり】葬儀で香典辞退を伝える方法｜参列者側の対応も解説

公営と民営で火葬料はどれくらい違いますか

一般的に、公営火葬場のほうが民営火葬場より火葬料は低めです。公営は自治体が運営しており、住民向けに料金を抑えているためです。

公営は無料〜数万円、民営は数万円〜十数万円というケースがあります。金額は自治体・火葬場・故人の住所によって異なります。札幌市など公営火葬場を利用する地域では、故人の住所地の火葬場の料金を事前に確認しておきましょう。

【関連記事】 札幌の葬儀費用は？独自の慣習や失敗しない葬儀社選びの方法を紹介

「最安値」をうたうプランはその金額で収まりますか

表示金額に含まれない項目があると、総額はその金額で収まらないことがあります。火葬料、安置日数の追加、搬送距離の割増などが別料金になっている場合があるためです。

見積もりの際は、「火葬料込みか」「安置は何日分か」「搬送距離の上限は」等を確認し、追加費用が発生する可能性を把握しましょう。安さだけでなく、含まれる項目の範囲も把握して比較することが大切です。

火葬後の遺骨はどうすればよいですか

火葬後の遺骨は、一般墓への納骨のほか、納骨堂、樹木葬、海洋散骨、永代供養などから選べます。直葬は火葬の形式であり、遺骨をどのように納めるかは、葬儀の形式とは異なる選択です。

菩提寺の墓がある場合はそこへ納骨し、承継者がいない場合は永代供養や納骨堂、費用を抑えたい場合は樹木葬なども選択肢になります。散骨を希望する場合は、自治体のルールもあるため、専門の事業者に相談しましょう。

菩提寺が直葬を認めていない場合は、納骨ができない等のトラブルになるケースもあるため、菩提寺には葬儀の前に直葬について必ず相談する必要があります。

直葬のあとに法要やお別れの場を設けられますか

直葬のあとでも、四十九日などの法要や、お別れの会を設けることができます。直葬は火葬の形式であり、その後の供養の方法を制限するものではありません。

後日に親族で集まって法要を営む、納骨のタイミングでお別れの時間をとるといった形も可能です。ただし、菩提寺がある場合は、直葬や法要の可否をあらかじめ確認する必要があります。

【関連記事】 家族葬のあとに行う四十九日法要で準備するべきものは？当日の流れ・マナー・香典の有無を解説

まとめ：直葬の費用は「含まれる項目」と「地域」で決まる

直葬とは、通夜や葬儀・告別式をおこなわず、火葬を中心に故人を見送る形式です。火葬料は、公営の火葬場・民営の火葬場・利用する地域によって差があります。

火葬前のお別れや安置日数の延長などのオプションを追加すると、総額は上がります。見積もりを取る際は、「含まれる項目」と「追加費用が発生する条件」を確認しておくことが大切です。

直葬を選ぶ際は家族で希望と予算を整理し、菩提寺がある場合は早めに相談したうえで、直葬に対応する葬儀社のプランを比較してみましょう。費用や進め方、親族との調整に迷いが残る場合は、コープの葬儀相談で事前に見積もりや流れをご確認ください。